テレプレゼンスにはどのようなメリットがあり、 ビジネスにおいてどのような価値を生み出すので しょうか？

1. ホワイトペーパー：KVH テレプレゼンスサービス
テレプレゼンス導入による
ROI の実際
テレプレゼンスにはどのようなメリットがあり、
ビジネスにおいてどのような価値を生み出すので
しょうか？
目次
2 はじめに
2 社員の生産性を向上
3 社員の定着率を向上
3 二酸化炭素排出量の削減
3 異文化間のコミュニケーションの効率化
4 交通費・出張経費の削減
5 KVH について
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2. テレプレゼンス導入による ROI の実際
はじめに à 急な会議や、予算やスケジュールの都合で出張
できない時でも、会議が可能です。
高性能で高い効果を上げることのできるテレプレ
ゼンス・ソリューションは、その価格の高さだけ à 会議中の参加者の集中力や参画意識を向上 ―
が注目されがちです。テレプレゼンス・ソリュー 品質の良くない電話やビデオ会議では、会議が必
ションには間違いなくメリットがあることが分か 要以上に長く感じられ、参加者を疲れさせること
っているものの、HD ビデオ会議の効果によって があります。
売上が増加したり、最後まで誰ひとり脱落するこ
となく世界各国の参加者によるテレプレゼンス会 à 効果的なコミュニケーションを図り、定期的に
議を行うことで、社員の定着率が高まったとして 会議を開催してチームスピリットを高め、メンバ
も、それを数字として示すことは確かに困難です。 ー間で良好な関係を築くことができます。
以下にテレプレゼンス・システムの主なメリットを à 社内での報告や情報共有プロセスを簡素化す
取り上げ、こうしたメリットがどのようにビジネス ることができます。
の効果や効率を高め、環境への配慮やコストの削減
à 社員同士、あるいは顧客やビジネスパートナー
につながるのかを考察します。
と、相手側の会議システムや使用端末（PC か MAC
かなど）に関わらず、いつでもどこでもやりとり
社員の生産性を向上 ができます。
1
テレプレゼンス・ソリューションによって、業務 経営幹部クラスを対象とした Frost & Sullivan の
を迅速かつ円滑に進め、組織全体の生産性を向上 最近の調査では、企業内の 4 分の 1 近くの組織で、
することができます。 社員の半数以上が日常的に社外で仕事をしている
という結果が出ています。この結果からも、職場
à 通勤や移動の時間、職場を留守にする時間を削 環境の変化を支えるために、今後ますます、一層
減 ― 長距離移動が必要な定例会議への出席など 柔軟性に富み、信頼性の高いコミュニケーション
のかわりに、テレプレゼンスを使って自分のオフ やコラボレーションのためのツールが、強く求め
ィスで都合に合わせて開催することができます。 られるようになることは明らかです。十分な活用
が可能で、外出中でも負担にならずに利用できる
à リアルタイムコミュニケーションで意思決定 ツールを導入することによって、社員や幹部が不
を迅速化 ― 会議の途中で出席者以外の意見が必
要になった場合でも、結論を次の会議に持ち越す
必要がなく、テレプレゼンスを利用して会議中に
1
使用するテレプレゼンス・ソリューションの相互接続性によ
相手を呼び出し、必要な時にその場で必要な専門
って異なる場合があります
家の意見を聞くことができます。
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3. テレプレゼンス導入による ROI の実際
在になる時間を最小限に抑え、効率や社員の生産 減らして電話会議に置き換えることによって、企
性を最大限に高めることができます。 業は二酸化炭素排出量を大幅に削減することがで
きます。カーボン・ディスクロージャー・プロジ
ェクト（CDP）の 2011 年の報告によれば、売上
社員の定着率を向上
10 億ドル以上の米国および英国の企業が出張の
一部を電話会議に振り替えることによって、二酸
IT のコンシューマ化が進み、パートタイムや在宅 化炭素排出量を 550 万 MTN（メートルトン）近
勤務の社員に対しても IT 機器の提供が求められる く削減できるとされています。また、これによっ
ようになると、いつでもどこでも仕事ができ、積 て経済界全体として、10 年間に 190 億ドル近い
極的に会議に参加できることは、非常に重要にな 効果が期待できると見込まれます。
ってきます。さらに、今や社員にとっては、柔軟
な働き方ができることが、職場選びで最も優先す 2011 年 3 月 11 日に発生した福島の原子力発電
る条件の 1 つになっています。先ごろ行われた 所の事故を受け、日本では二酸化炭素排出量に関
Institute for Corporate Productivity (i4cp)の しての再アセスメントが求められています。法人
調査では、実に 78％もの企業が、柔軟な勤務形態 向け電気料金が 20％引き上げられたことを考慮
の導入によって、社員の定着率が向上したと回答 すると同時に、今後、どのようにして安全かつ経
しています。 済的に二酸化炭素排出量やエネルギー水準を管理
できるかを検討する必要があります。
企業が多様な働き方を支援し、これを積極的に推
進するうえで、テレプレゼンス・ソリューション 日本国内、さらには世界中の企業に対しての重圧
が威力を発揮することは、すでに実証されていま が強まる中、二酸化炭素排出量を削減しながら生
す。テレプレゼンス・ソリューションの導入によ 産性を高める効果的な方法が求められています。
って、新たな社員を採用するための採用費用や研 テレプレゼンスのような技術を採用することによ
修費用を削減し、スタッフ不在の状況を避けると って、企業は出張を最小限に留め、環境への影響
同時に、人事担当を始めとする他の社員がそのた を大幅に軽減することができます。
めに費やす時間も不要になります。管理職や幹部
クラスの社員が交代するとなると、そのために多 異文化間のコミュニケーションの
大なコストがかかるだけでなく、企業全体の環境 効率化
や職場文化、社員の士気にとってもマイナスとな
り、その影響が長く続くこともあります。 多様な市場でビジネスを展開する企業は、言語の
違いだけでなく、さまざまな文化的な問題に直面
します。さらに、外国語を高い水準で流ちょうに
二酸化炭素排出量の削減 操ることができても、母国語以外を使ってのコミ
ュニケーションでは、ちょっとした言い回しや何
会議出席や社外での業務遂行のための出張回数を 気ない一言が、状況や相手によって全く違った意
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4. テレプレゼンス導入による ROI の実際
味やニュアンスで受取られることが良くあります。 なっており、2010 年に比べて 5.3％上昇していま
心理学者によれば、対人コミュニケーションの約 す。
80％は非言語要素によって占められており、コミ
ュニケーションの効果を決定づけるのは「言葉に à 2011 年のシンガポールのホテル宿泊代は 1 泊
表れない」要素だと考えられています。したがっ 平均 250 ドルで、前年から 76％増と急騰してい
て、文化的背景の異なる人同士であっても、お互 ます。ソウルでもホテル代は 1 日平均 229 ドルと、
いの癖や表情、しぐさなどによってコミュニケー 前年に比べて 47％も高くなっており、こうした傾
ションがスムーズに運ばれる点は共通です。 向は今後も続くと見られています。
テレプレゼンス・ソリューションは、直接対面す à 米国内の企業が費やしたビジネス経費は年間
る会議の雰囲気を効果的に演出し、快適な自分の 2,460 億ドルにも上り、このうち会議やイベント
オフィスで仕事をしながらも、違う場所にいる相 への出席のためだけに 1,000 億ドルがかかってい
手と綿密な打ち合わせを行って、十分な理解に至 ます。
ることができます。特に、シンガポールや日本、
中国など、会議で直接顔を合わせることに重要な à 2011 年中、北米地域のビジネスマンが利用し
意味を持たせる文化を持つ国では、高品質で臨場 た国際線の平均航空運賃は、1 回片道 1,970 ドル
感のあるテレプレゼンス・ソリューションは、コ となっています。
スト効率が高く、環境に配慮したソリューション
à 出張経費は世界的に増加傾向が続くと見られ
として、国際的に広がるビジネス上の人間関係を
ており、アジアおよび南米地域で大きく増加する
持続的に保つためにも、有効なソリューションに
見通しです。
なります。
à 会社への通勤時間は、米国では片道平均 21 分、
交通費・出張経費の削減 日本では 28 分、韓国では 57 分となっています。
à テレプレゼンス・ソリューションを活用する企
テレプレゼンスによって ROI が向上する明確な理
業では、通勤時間を勤務時間に転換し、コストを
由として最も良くあげられるのが、交通費や出張
抑え、仕事の中断時間を低減することができます。
経費の削減です。
à 「BTN 2012 Corporate Travel Index」によ
れば、2011 年中、東京への出張旅費はアジア太
平洋地域で最も高く、米国内を除く世界の各都市
の中で 3 番目に経費のかかる出張先となっていま
す。ホテルの宿泊代、1 日 3 回の食費を含め、1
日あたりの経費は平均 542 ドル（41,666 円）と
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5. テレプレゼンス導入による ROI の実際
KVH について
KVH は、日本にフォーカスした通信/IT サービスプロバイダーとして、1999 年に米国フィデリティ・グループに
より東京を本社に設立されました。企業の重要な情報を、保存から、処理、保護、配信まで、エンドツーエンドで
サポートする情報デリバリー・プラットフォーム戦略に基づき、クラウドサービス、マネージド・サービス、デー
タセンター・サービス、プロフェッショナル・サービス、データ通信、インターネット接続、音声通信などの包括
的な通信/IT マネジメント・ソリューションを提供しています。現在日本における最高水準の低遅延ネットワーク
は、450 社以上の金融サービス分野の顧客に利用され、高頻度取引に特化した超低遅延ネットワーク接続、プロキ
シミティ・ホスティング･ソリューション分野では市場をリードしています。KVH の超低遅延ネットワークは、東
京、大阪、シカゴ、オーロラ、ニューヨーク、シンガポール、香港、ソウル、上海、シドニーなど、アジア、北米
の主要な金融都市を接続しています。詳しくは KVH のウェブサイト http://www.kvh.co.jp をご覧ください。
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