ECサービスの売上データを会計freeeに連携する際の留意点をまとめています。

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freee会計 × ECサービス連携ガイドライン
2021.08
（2020.12公開版の一部刷新）

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このガイドラインについて
目的 ECサービスの売上データを会計freeeに連携する際の、仕様の留意点をまとめています。
設計におけるfreee特有の考慮ポイントを示すものであり、詳細設計内容までを記載したものでは
ありません。
対象者 ECサービスと会計freeeの連携を実現しようとする、プロダクト企画・開発者
対象とする
ECサービスの定義
このガイドラインで想定している「ECサービス」とは以下カテゴリに該当するものとなり
完全自社開発で構築されているECサイトとの連携については考慮に含まれていません。
注意事項 このガイドラインで示す勘定科目・税区分等の具体例はあくまで、過去事例からの参考情報です。
各連携プロダクトにおける会計処理の妥当性についてご不明・ご不安な点がある場合は、
適切な会計士・税理士等へのご確認をお願いいたします。
カテゴリ サービス例
ECモール 出品者側 Yahooショッピング、Amazonセラーセントラル、
楽天RMS、PayPayモール、mercari
ECサイト構築 出品者側 STORES、カラーミーショップ、BASE、MakeShop、Shopify
EC一元管理 出品者側 Shopify、ネクストエンジン

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freee会計のEC連携で要求されること
最低限ユーザーに提供することが求められる要件
必ずしも提供必須ではない要件
・EC店舗での売上/支出情報が、正しい取引として会計freeeに連携される
- 会計計上、税務申告に支障がなく、極力会計freee側で追加作業が発生しないこと
・事業者が把握している売上に対する、入金確認と消込ができる
- 入金消込のしやすさまでを意識した設計となっていること
・売上分析に必要な詳細情報の連携（商品種別、ユーザー属性、決済方法など）
- 詳細な分析業務についてはECサービス側で実現できることが望ましい
・ECサービス側のAPIから取得できない情報の連携（一部決済手数料など）

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EC会計処理の基本的な考え方
ECサービス 金融機関等
入金/出金情報
売上/支出情報
① 売上取引作成
[収入]
売上, 各種手数料
[支出]
キャンセル, 各種手数料
② 入金消込 ・銀行振込
・クレカ払い
・ECサイト代行
・・・
①で計上された未決済取引
(売掛金)の消し込み
・売上
・キャンセル
・手数料支払
・・・
※都度
※基本、日次合計
(または注文単位)
掛取引として「売上取引作成」「入金消込」2つの処理を行います

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freee会計では、①売上/支出を未決済取引として登録（債権/債務計上）、②入金時に未決済取引を消し込
むことにより、入金管理・支払管理レポートによる債権債務管理が可能になります。
掛取引の全体像
仕訳計上
取引登録
帳簿
仕訳帳
総勘定元帳
試算表
債権債務台帳
支払管理
レポート
入金管理
レポート
仕訳計上
自動で経理
帳簿
仕訳帳
総勘定元帳
試算表
債権債務台帳
支払管理
レポート
入金管理
レポート
未決済取引の
消込
取引登録
債権/債務 計上 債権/債務 消込
未決済取引
作成

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未決済取引として登録するには
項目 入力内容 詳細
収支区分 収入・支出
仕訳の貸借の向きを決めます。
収入であれば口座が借方、支出であれば口座が貸方側となります。
決済状況 未決済・完了
発生日に実際に現金が動いているかを”決済”状況と呼びます。
未決済の場合（発生日には、入金・出金が無い）は、債権・債務を管理します。
口座 金融機関名など [決済済みの場合のみ] 仕訳の相手勘定となります。（どの口座から入出金があるか）
決済期日 2018-04-20 [未決済の場合のみ] 債権・債務へ期日（お金が動く予定日）の情報を付与します。
掛取引の場合、決済状況「未決済」の状態で取引登録しておきます。

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入金消込時の考慮
通常、売上と入金の取引が1:1の場合、ユーザーはfreee会計上シンプルな操作で消し込みを行うことができ
ます（ルール設定による自動化も可能です）
例：
売上のみ1取引を消込
次ページにつづく→
複数の検索条件（金額の一致、収
支区分：収入など）で
絞り込むことで、入金情報と
未決済取引を一致させやすい

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一方で、1つの入金明細に対して収入＆支出や、２つ以上の取引を消し込む場合
検索条件の絞り込みが難しくなり、数多い明細行から消込対象となる取引を探すことになります。
例：
・収支混同 ※入金+手数料など
・2つ以上の取引を消し込む
入金消込時の考慮
EC連携はこのパターンが多い
（入金額+手数料の合計が未決済
取引の金額と一致するなど）
そのため、備考・メモタグなどで
キーワード検索ができるように実装
することで、消し込みの体験を担保
する必要があります

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連携設計を行う上でのポイント
どんなデータを連携するか
どんな取引を作成するか

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どんなデータを連携するか
項目 内容 freee取引
反映先
推奨デフォルト値 ユーザーに選択させる
場合の選択肢の例
考慮ポイント
取引種別 売上・手数料など 収支・
勘定科目
取引種別に応じた収
支と勘定科目
参考情報
売上、手数料、送料、ポイント、キャンセ
ルについては連携されることが望ましい
消費税の扱い・
税率
課税売上か非課税売上
か等
税区分 取引内容に応じた
税区分
店舗、品目などの条件に応
じた設定を可能とする
税区分は「課税売上10%」など、税率に
応じ適切なものを用いる。
国外取引もある場合、「輸出売上」や
「非課売上」も選択できるよう考慮する
必要がある。参考情報
基準日 いつ発生した取引か 発生日 発送完了日 発送完了日 / 受注日 売上の場合、原則「発送完了時点」が
望ましいが、その事業所基準や決済方
法によることもある
連携サービス データ連携元のサービス
名称
メモタグ ECサービス名称 入金消込時の検索性向上、自動登録
ルールが設定しやすいよう連携推奨
決済手段 銀行振込、クレジットカー
ド払いなど
メモタグ 決済手段 ECサービスからの一括入金だけでなく
複数の入金経路がある場合、入金消込
時の検索性向上のため連携推奨
特に下記5項目で、連携可能な項目はすべて連携することが望ましいと考えられます。

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ECサイトの取引区分
（*実際の呼称は各サー
ビスに依る）
freeeの勘定科目 収入/支出 税区分 備考
売上 売上高 収入 課税売上/非課税売上など 商品ごとの売上金額
送料 売上高 収入 課税売上 顧客から支払われる送料
代引手数料 売上高 収入 課税売上 顧客から支払われる代引手数料
ポイント利用 売上高 収入 課税売上 ECサービスのポイントで支払われた売上
キャンセル 売上高 支出 課税売上/非課税売上など 一度売上計上した取引のキャンセル
決済手数料 支払手数料 支出 課対仕入 主にECサービスへ支払う決済代行手数料
サービス利用料 支払手数料 支出 課対仕入 ECサービス出店利用料
(参考) 取引種別に応じた収支/勘定科目の一例
※既存の会計freee×ECサービス連携での一例です。
開発する連携サービスや業務要件に応じて設定してください。

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取引を作る最小単位は、「1注文ごと」に取引登録することです。
これによりユーザーはfreee会計上で、1注文まで遡って数値を追うことができます。
ただし、1日に数百・千件単位の取引があるような事業者にとっては、freee会計上での管理が
煩雑となってしまうことがあります。
そのため基本的に、日次集計単位での連携ができること、さらには日次単位で連携するか注文単位で連携する
かをユーザーが選択できることが望ましいと考えられます。
（ECサービス側で明細データは保持しており、日次サマリの連携でも記帳としては正しくなるため）
日次単位で連携する場合の考慮ポイントは以下となります。
① 取引の作り方
② 消費税額の計算
どんな取引を作成するか

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どんな取引を作成するか - ①取引の作り方
freeeの取引は、取引1本の中に「取引の明細行」を複数作ることができます。
基本的に「1日の売上は1取引」として登録し、売上額、手数料、税率ごとの税額、（生じた場合にはキャンセ
ル額）ごとに取引の明細行を登録するやり方が望ましいです。
※支払手段（入金経路）が複数ある場合、さらに支払手段別に取引を作成し、上記の情報を連携しておくこと
で入金消込がしやすくなります。

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どんな取引を作成するか - ②消費税額の計算
日次集計単位での連携については、税額については税率ごとに正しく集計される必要があります。
ECサービス側で集計単位データが取得可能な場合、これをそのまま連携することが望ましいですが、取得
できない場合は一番細かい注文単位のローデータから集計を行い、端数処理についても留意し算出するこ
とが必要となります。
参考：端数処理について
[推奨] 端数の税を別建てとせず、商品の税額どちらかに寄せて合計値が合うようにする
例） 商品A 1,000円
商品B 10,000円
小計値引 2,000円
-----------------------------
値引後合計 9,000円
商品Aと商品Bの値引後合計＝9,000円について、消費税10%を乗じると900円になります。
一方で、商品A、商品Bは値引後それぞれの本体価格818円、8,182円になり、これに消費税10%を乗じると、81円、818円（合計899円）になります（消
費税切捨て）。
ユーザーは9,000円で決済している場合、消費税900円と899円の差額1円の調整が生じます。
この差額1円について、商品A,Bどちらかに寄せて税額合計900円とします。1円を消費税調整額として別建てでfreeeに取り込まれると、どの勘定科目
の設定にするかでややこしくなり、ミスが生じやすくなるためです。
元金額 按分率 端数処理 小数点以下調整 値引按分 値引後本体価格 消費税10%
商品A 1,000 0.090909091 181 1 182 818 81
商品B 10,000 0.909090909 1,818 1,818 8,182 818
合計 11,000 1 1,999 2,000 9,000 899

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参考：注文キャンセルの扱い
商品を販売した（売上が立った）後にキャンセルされた場合、計上済みの売上金額をマイナスする必要があ
ります。
注文単位で連携する場合：
キャンセルの頻度や可能性をし、考慮し、受注直後ではなく「商品出荷済み」ステータスとなった売上情報の
みを連携することが望ましいと考えられます。
会計freeeに取引登録済みの注文に対してキャンセルが発生した場合、キャンセルがあった時点でマイナス
金額の取引を登録します。
日次単位で連携する場合：
日次のキャンセル合計（マイナス）金額を取引登録します。
※注文単位、日次単位いずれの場合も、会計freeeに売上情報が取り込まれていない注文のキャンセルにつ
いては連携する必要がありません。

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参考ヘルプページ
参考ヘルプページ URL
freee会計を理解する freee会計活用ガイドブック https://docs.google.com/presentation/d/1Xs02EZv8m9DYaaR5A5z8YknNrF
MQBVQX5GDIvdREWpU/edit
freee API 会計API概要 https://developer.freee.co.jp/docs/accounting
会計APIの活用TIPS https://developer.freee.co.jp/tips
既存POSレジ連携 ネクストエンジン https://manual.next-engine.net/app/category/freee-kaikei/
BASE https://support.freee.co.jp/hc/ja/articles/203274964-BASE

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スモールビジネスを、世界の主役に。